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仮想通貨の総発行数を比較!価格が上がりやすいコインとは

投稿日:2018年1月23日 更新日:

仮想通貨取引をしていると希少価値がある方が価格が上がるのかなと考えます。ご存知のようにビットコインはダイヤモンドや金の希少価値をヒントにして総発行数を設定しました。

仮想通貨を開発をしている企業のプロモーションや、期待値など価格上昇には様々な要因はありますが、総発行数をヒントにして投資するのは決して間違いではありません。個人的にメモ代わりにしたいということもあり、記事にまとめてみましたので参考になれば幸いです。

 

仮想通貨の発行上限数と供給量

仮想通貨には上限発行数が設定されているデフレ通貨と、上限がないインフレ通貨の2種類があります。

デフレとは物の値段が下がり、お金の価値が上がること。

インフレとは物の値段が上がり、お金の価値が下がる状態が続くこと。

このデフレとインフレを含めた問題はあとで詳しく解説します。

 

デフレ通貨の比較表

coinmarketcap.comという仮想通貨の時価総額が見れるサイトを参考に比較表にしました。2018年1月23日時点でのデータです。

名称 発行上限数 供給量
Bitcoin(BTC) 21,000,000 BTC 16,820,587 
Ripple(XRP) 100,000,000,000 XRP 38,739,142,811 
BItcoin Cash(BCC,BCH)  21,000,000 BCH 16,926,613 
Cardano(ADA) 45,000,000,000 ADA 25,927,070,538 
Litecoin(LTC) 84,000,000 LTC 54,878,858  
NEM(XEM) - 8,999,999,999 XEM 
EOS(EOS) 1,000,000,000 EOS  621,577,280 
NEO(NEO) 100,000,000 NEO 65,000,000  
IOTA(MIOTA) 2,800,000,000,000,000 MIOTA   2,779,530,283 MIOTA 
 DASH(DASH) 22,000,000 DASH  7,834,488  
 TRON(TRX) 100,000,000,000 TRX 65,748,192,476  
 Bitcoin Gold(BTG) 21,000,000 BTG  16,780,411  
 ICON(ICX) 400,230,000ICX  380,045,004  

※ITOAは発行数が多いためBitfinexでは100万枚を1単価として取引を行っています。

 

デフレ通貨の比較表

発行上限がない仮想通貨の一覧表です。

 名称 供給量
Ethereum(ETH) 97,153,257  
Stellar(XLM)  17,867,876,283  
Monero(XMR)  15,634,681 
Ethereum Classic(ETC) 99,318,130 
LISK(LSK) 117,286,868  
Zcash(ZEC) 3,122,569 ZEC
Augur(REP) 11,000,000 REP

これらの仮想通貨は発行数が無限に増えていくかというと、そういうわけではありません。例えばイーサリアムはどのようにしているか解説します。

 

イーサリアム初期の発行枚数

イーサリアムは初期に7,200万枚が発行され、そのうち1,200万枚は開発者たちの開発資金に回されました。残りの6,000万枚は市場にある状態でしたが、現在は先程の表を見てもらうとわかるように供給量が6,000万枚を超えて9,700枚以上あります。

このように発行数を状況に応じて増やすことができるのがデフレ通貨です。投資家目線では、発行上限数が決まっている方がわかりやすいかもしれませんが、イーサリアムのシステムを支えるのがマイニングです。

開発者たちの情報によるとビットコインは2140年あたりで上限発行数に達するので、新規発行が行われなくなる予想が立てられています。そうするとマイニング報酬が送金処理のみになるのでマイナーたちが離れてしまい、ビットコインの送金や取引記録をしてくれる人がいなくなり「お金」として成り立たなくなります。

イーサリアムはそういった未来の懸念を払拭するためにプルーフオブステイクス(Proof of Stakes)に変更予定です。

 

コインは焼却されることもある

仮想通貨によっては、コイン焼却という処理が行われ価格の上昇を見込みます。この仕組みを「Proof of Burn」といいます。

Proof of Burnを分かりやすく例えると「誰もわからない鍵のついた部屋にコインを送って、コインを二度と使えなくしたという証明」というものです。コインを焼いて使えなくすることと同様の意味のため、このような名前が付きました。

実際にはCounterpartyではXCPという仮想通貨を発行する際にProof of Burnの仕組みを採用しました。ビットコインを送ってもらい、燃やす代わりにXCPを配布しました。なぜこのようなことをしたかというと、公平性を確認できるためです。

参加者たちがどのぐらいビットコインを燃やされたのか確認できますし、ビットコインの供給量を減らすことでビットコインの価値が上がりデフレになります。このときは2,124BTCがバーンされ、Counterpartyの開発者たちも参加者と同じくビットコインを送りXCPをもらいました。

 

ジンバブエドルのハイパーインフレ

インフレとは先程も少し触れたように「物の値段が上がり、お金の価値が下がること」ですが、ハイパーインフレとはどのような状態でしょうか。ここでは法定通貨の供給量で実際にあった出来事について解説します。

 

かつてのジンバブエドル

ジンバブエはアフリカ大陸の南にある国で、1987年にロバート・ムガベなる人物が二代目大統領に就任し、35年以上ジンバブエの経済成長に貢献しました。2000年以降は過激な政策になり、貧富の差が大きくなりハイパーインフレとなったのです。

このインフレ状態をわかりやすく日本円で例えると、昨日まで100円で買えたミネラルウォーターのペットボトルが10,000円になることです。ジンバブエ政府は国の状況をよくしようとしてお金を大量に刷りましたが、その供給量が多すぎたため2007年には1英ポンド=40万ジンバブエドルというものすごいレートでした。

他国からするとジンバブエドルを持つ意味がない、持ったところで紙切れになるという状況だといえます。

 

現在のジンバブエの通貨

2015年にジンバブエドルはお金としての役割を終え、現在では米ドルや南アフリカランドなどの外貨が法定通貨代わりになっています。2018年は仮想通貨DASHが法定通貨の代わりになる計画があります。まだまだ問題は山積みですが、国民としても信用できる法定通貨が復活する日を待っているはずです。

DASHに関しては「DASHの今後は?匿名通貨で人気No.1になった理由」の記事を参考にしてください。

 

世界各国のハイパーインフレ

こういったハイパーインフレはジンバブエだけではありません。過去にはドイツ、アルゼンチン、ブラジル、ロシアなど現在では先進国になっている国家も苦い経験があります。世界各国の政府はハイパーインフレにならないように法定通貨の供給量を調節しているのです。

仮想通貨はまだまだ決済手段としての役割が薄く、電子マネーぐらいのイメージしかありません。発行数を間違えてしまうだけで価格上昇が見込めないどころか、お金として認めてもらえません。ビットコインはこのようなことを防ぐために上限数を2,100万枚に設定したのです。ビットコインは最初に出来た仮想通貨で、あとから問題点が浮き彫りになりましたが、供給量をおさえるという点に関してはとても上手く設定されていることが分かります。

 

まとめ

ビットコインはよく崩壊しないのか?という議論になりますが、うまく供給量を調節しているのです。マイニングという採掘作業で新規発行されていますが、このマイニングは半減期というものが設けられており、マイニング報酬が減っていくためバランスが崩れずにいます。

また半減期前に価格が高騰することがよくあります。マイナーたちが報酬を減らさないために自分たちでコインを大量に買い、価格を釣り上げることがありました。例えばビットコインのマイニング報酬が2BTCから1BTCになっても、価格が2倍になれば報酬が減りません。

なかなか供給量だけで良い投資判断は出来ませんが、マメにチェックしているとよいことがあるかもしれませんね。

 

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ブログ訪問ありがとうございますm(_ _)m 東京在住・Web業界の30代サラリーマンです。 ポリシーとして出来る限り体験した経験をもとに記事を書いているのと、「事実性」と「ちょっとしたユーモア」を大事にしています。 スマホの方は右下の青い三角マークをタッチすると一番上に戻れますので、そこからメニューボタンを押すとおすすめのアルトコイン記事が見れますので参考にしてくださいね。

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